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大阪本社(受付 9:00~18:00 土日祝は除く) 06-6370-4199

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スキルシステムズ株式会社会社概要

スキルシステムズ株式会社(大阪本社)

創立

2018年5月8日

資本金

1,000万円(別途資本準備金1,000万円)

代表者

代表取締役社長 杉 本  浩

社員数

28名(2018年10月現在)

主要取引先(順不同、敬称略)

事業内容

  1. コンピュータシステムのソフトウェアの開発及び販売
  2. コンピュータシステムのハードウェアの開発及び販売
  3. 労働者派遣事業法に基づく労働者派遣事業
  4. 医療・介護関連のソフトウェア開発事業
  5. 医療用の機器・器具・備品・消耗品等の販売
  6. 前各号に付帯する一切の事業

加入団体

免許等

  • 労働者派遣事業許可証認可 許可番号:派27-303691
  • 管理医療機器販売業・貸与業の許可認定(大阪本社)

関連会社

スキルインフォメーションズ株式会社

会社情報 沿革

大阪本社および各事業所の所在地

大阪本社

〒533-0033
大阪市東淀川区東中島1-17-26
スキルインフォメーションズビル
Tel 06-6370-4199/Fax 06-6320-4198

神戸事業課

〒650-0027 神戸市中央区中町通3-1-16 サンビル502
Tel 078-361-8327

姫路事業課

〒670-0935 兵庫県姫路市北条ロ1丁目9 久宝寺ビル 2階
Tel 079-237-9111/Fax 079-237-9112

各事業所へのアクセスのご案内

大阪本社

地下鉄線からのアクセス

御堂筋線 新大阪駅下車 中改札より徒歩8分
御堂筋線 西中島南方駅下車 1番出口より徒歩10分

JR線からのアクセス

東海道本線 新大阪駅下車 東口南階段より徒歩5分

組織図

スキルシステムズ株式会社 組織図

スキルグループ発展とヴィジョン現状からの意識変革と事業発展へ

  • スキル改革のゴールを示す指針
  • あるべき姿を示し、そこへ至るまでの困難を解決する道筋を示す
  • 絵に描いた餅にしないために具体的な指針と提案
    • 業界取引慣行の改善
    • お客様やお取引先様とのパートナーシップの確立
    • グループ各社の労働環境の改善
    • 高齢化社会へ医療・健康支援の貢献
    • 美しい日本語文化の発信
    • ソフトウェア技術による安心・安全社会の実現と地域振興支援
    • グループ各社の役員・従業員の自身の意識改革

スキルグループスローガン

  • 行動するスキルグループ
  • 信頼のスキルグループ
  • グループ内外との協力・連携・協業

貢献目標

  • 高齢化する社会へ医療・健康支援の実行
  • ソフトウェア技術により豊かな社会の実現と地域振興支援
  • 組み込み技術による安心・安全の社会実現
  • FONT技術革とアイデアで豊かな日本語文化の発信
  • デジタルコンテンツで自由で便利なサービスを社会貢献

行動指針

  • お客様・お取引様・株主様・役員/従業員の対等なパートナーシップ
  • スキルグループの技術力でわが国への経済貢献・地域貢献を図る
  • 産業構造・社会変化に対応し常に自己改革する

改革はグループが発展進化する今しかない

スキルVisionの目指すところは、グループ各社の役員と社員は一体となり、お客様やお取引先様と株主様と対等な立場のパートナーシップを持つ集団を創出しよりよい社会形成の実践である。あわせて安全医療・安心健康社会への貢献・地域振興・関係団体や関係会社との協業、これからの国際化への対処はこれらの過程において当然なされること、達成されるべきことである。

そして何よりも重要な事はスキルグループ自身の自己改革である。自らの絶え間ない努力を重ね痛みを感じる自己改革なしには達成し得ない。本Visionの達成のために、実行計画として施策を織込み、評価しPDCAサイクルをまわしていかなければならない。

働き方改革宣言働き方を改革するため、当社はこうします!

宣言

ワーク・ライフ・バランスの実現浸透に向け、社員1人1人が自ら働き方を考え実行する為の環境を整えます。

具体的実施事項

上記の宣言を実行するため、以下の取り組みを実施します。

  • 経営トップが社内へ定時退社実施を促すメッセージを発します。
  • 毎月の経営幹部会議で、各事業部の実施状況を共有し、実施が進まない部門の課題を検討し対策を実行します。
    また、より現場に近い中間管理職での定例会議でも、ワークショップ形式により働き方改革推進に向けて話し合いの機会を設けます。
  • 管理職が率先し有給休暇を取得し、年次有給取得率10%UPを目指します。
  • 働き方改革委員を設置し、働き方改革の実現浸透にのみフォーカスした定例会議を実施します。また、各事業部からの参加だけでなく経営トップも積極的に参加します。
  • 連続休暇取得の推進や個別の記念日休暇などの計画有給を推進する為に定期的に管理職、働き方改革委員から実施を促すメッセージを発します。
働き方改革宣言!

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